リモートワークとは?そのメリットと注意点について解説

 2020.03.31  ワークマネジメント オンライン

働き方改革が進むにつれて「リモートワーク」という言葉をよく聞くようになった方は多いでしょう。リモートワークは、より働きやすい環境を作るために必要な方法であるともいわれています。本記事では、リモートワークとは何か、そのメリットや注意点を踏まえながら解説していきます。

リモートワークとは?そのメリットと注意点について解説

リモートワークとは

最近よく耳にする「リモートワーク」ですが、具体的にどのような働き方のことを指すのでしょうか。言葉の意味や注目されるに至った背景、実施する方法などの基本的な内容から解説していきます。

リモートワークの意味

リモートワークという言葉を直訳すると「遠隔業務」を意味します。つまりリモートワークとは、「所属している会社のオフィス以外の場所で業務を行うこと」をいいます。

なお、ほぼ同じ意味を表わす言葉として「在宅勤務」や「テレワーク」といったものがあります。厳密にいえば、在宅勤務は主に自宅で仕事をする勤務形態のことを指し、リモートワークは自宅以外のコワーキングスペースやカフェなどで仕事をする勤務形態を指すなど、細かな違いもあるのですが、本記事では同様のものとしてとらえることとします。

リモートワークが注目される背景

リモートワークが注目されるに至った背景としては、政府提唱の「働き方改革」の一環により、従業員のワークライフバランスの実現や、働く時間・場所に制限がある人にも就業機会を提供したことに端を発します。このような働き方が認められるようになったことで、それまで時間や場所の制約があった人でも、オフィスに出社することなく仕事ができるようになったのです。

近年では、そうした福利厚生的な側面だけでなく、2020年に開催を予定している東京オリンピック・パラリンピックに向けて、リモートワークを推進する動きがあります。東京オリンピック・パラリンピックでは来場者数が1000万人を超えると予想されており、公共交通機関の混雑から出勤や移動に支障が出る可能性があるため、開催期間中はリモートワークで交通混乱をなるべく避けることが推奨されているのです。

リモートワークの方法

リモートワークには自宅で勤務するほか、カフェやコワーキングスペースを活用するなどの方法があります。近年では、このような働き方を採用する企業も増えていることから、その需要の高さを見込んで、さまざまな地域にコワーキングスペースがオープンされています。

カフェは仕事をする人以外にも多くの人の出入りがあるので、仕事に集中できなかったり、長時間居座ることに抵抗があったりする方もいるかもしれません。その点、コワーキングスペースは仕事や作業をするためのスペースなので、長時間いても周りの目が気になる心配はないでしょう。また、コワーキングスペースの中には飲み物を無料提供しているところや、私語厳禁のエリアと話してもよいエリアを分けているところなどもあり、快適に仕事ができるのも魅力です。

リモートワークを導入するメリット

リモートワークの導入により、通勤の必要がなくなることや生産性の向上など、いくつかのメリットが生じます。企業と従業員の双方が享受できるメリットもあるので、リモートワークを実施することは大きなプラスとなる面が多いでしょう。

なお、以下にてご紹介するメリットはあくまで具体例なので、すべてのケースで同様に享受できるとは限りません。企業によっても異なるため、自社で実施した場合どうなるのか考慮することが大切です。

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通勤の必要がなくなる(従業員・企業双方のメリット)

リモートワークの実施によって、オフィスにいなくても仕事ができるようになります。そのため、毎日の通勤の必要もなくなり、従業員は通勤時間を削減することができるのです。

通勤時間の長さが健康に影響を及ぼすという報告もあり、通勤時間が長ければ長いほど、ストレスが増加したり、孤独感が生まれやすくなったりするといわれています。また、満員電車に乗ることでストレスが増える人もいるかもしれません。通勤時間を省くことは、そうしたメンタルヘルスへの対策にも繋がると考えられています。

企業側からしても、従業員数が多いほど支給する交通費も多額になるため、支払いが不要になるのは大きなメリットといえるでしょう。

生産性が向上する(従業員・企業双方のメリット)

オフィスに出社しないことで、通勤で発生するストレスや、同僚との会話、対面会議参加による作業中断などを避けられるようになります。その結果、従業員一人ひとりの1日当たりの業務遂行量も向上します。従業員一人ひとりの作業がはかどることで当然、企業全体としても生産性が向上し、よりよい生産体制を整えることが可能になります。

プライベートの重要な活動と両立できる(従業員のメリット)

リモートワークが実施されていない場合、子育てや介護などの理由から働ける時間・場所が制限されている人は、働きたくても働けないというジレンマが生じやすくなります。

しかしリモートワークが可能になれば、毎日オフィスに出社しなくてもよくなるため、子育てや介護があっても仕事に取り組むことができます。公私を両立した柔軟な働き方ができるようになるでしょう。

優秀な人材の確保につながる(企業のメリット)

特定のオフィスに出社しなくてはいけないという制限があると、たとえ実力のある人材がいても、遠い場所に住んでいたり、子育てや介護などで出社できなかったりする場合、採用しにくいという問題が起こります。

しかし、リモートワークが可能になることで「出勤」という障害がなくなり、このことがネックになっていた優秀な人材を確保できるようになります。オフィスに出社できる範囲に住んでいるかどうかや、勤務状況の制限の有無にかかわらず、欲しい人材を採用できるのは企業にとって嬉しいポイントといえるでしょう。

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リモートワークを導入するときの注意点

リモートワークを実施するには、それを可能にするツール・労務管理・評価制度・文化や風土が揃っていなければ難しいと考えられています。ほかにも管理体制を整えることやコミュニケーション手段、情報共有の方法について検討しなくてはいけないなど、リモートワーク導入前に考えておくべきことは多いです。

ここからは、リモートワークを導入する前に押さえておくべきポイントについて解説します。

管理体制

リモートワークを実施する場合、上司の目の届かないところでの作業となるので、従業員が勤務時間として決められた時間中、しっかりと作業をしているのか管理しづらい点がデメリットになります。

自己管理ができる従業員であれば問題ありませんが、生産性が著しく落ちる人も中にはいるかもしれません。そうした問題を解決するためにも、リモートワークを実施する際は、従業員への管理体制をどのように行うか決めておく必要があります。あらかじめ決められた時間はリモート会議を開くなど、社員全員が同じ時間に作業している体制を作ることも効果が期待できます。

コミュニケーション

リモートワークでは直接の会話ができないので、連絡手段が整えられていないと、従業員同士のコミュニケーションは希薄化してしまいます。作業に集中でき、生産性が向上するというメリットがある一方で、孤独を感じやすくなる可能性もあるでしょう。

また、従業員同士でコミュニケーションをとる中で仕事に対して気付きが生まれたり、新しいアイディアが生まれたりすることもあるので、やりとりする機会が減ることで、それらを得る機会まで減少してしまうのです。

対策としては、チャットなどのコミュニケーションツールや、やりとりのルールなどを整えておくことが挙げられます。勤務時間中はチャットを起動したままにして、いつでも従業員同士で連絡を取り合えるようにするなど、工夫してコミュニケーションを取る機会を作ることが大切です。

情報共有

リモートワークを実施している社員と、オフィスに出社している社員の間では、得られる情報量に差が出てしまうことがあります。これによりチームとしての一体感が欠けてしまい、業務に支障が出る恐れもあるのです。

こうした事態を回避するためにも、議事録はどこにいても閲覧できるようにし、売り上げや利益などの情報もリモートで確認できるようにするなどの工夫が必要になります。オフィスに出社しなければ情報を得られないのでは本末転倒です。なるべく情報を開示して、オフィスに出社しているメンバーとリモートワーク中のメンバーの情報量に差が出ないよう努めることが大切です。

まとめ

リモートワークは、働ける時間や場所に制約のある人に対しても就業を可能にするほか、生産性の向上に一役買うなどのメリットがあります。しかし、管理体制やコミュニケーションの機会についてなど、注意すべき点があることも事実です。

リモートワークのメリット・デメリットを正しく把握し、十分な体制を整えてから実施することが大切です。

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