近年働き方改革が叫ばれ、オフィス以外で働く働き方が浸透しつつあります。そんな働き方をリモートワークやテレワーク、在宅勤務と呼びますが、違いは何なのでしょうか？
この記事では新しい働き方として注目されているこれら3つの違いとメリット・デメリットを紹介します。
リモートワークとは
リモートワークとは、オフィスに通勤せずに働く勤務スタイルのことです。直訳すると「遠隔業務」となります。インターネット環境の普及により可能となった働き方のスタイルで、以前は企業に所属しないフリーランスの働き方として考えられていました。しかし現在では、企業側は労働力が確保できるとして、労働者側は自由な働き方、出産後の育児と仕事の両立に便利だとして、ますます注目を集めています。自宅で働くのはもちろんとして、カフェやコワーキングスペースで働くこともリモートワークにあたります。はじめからリモートワーク前提で、オフィスから離れた場所に住む人を雇用する場合や、先ほども挙げたように育児や介護のための一時的な措置とする場合、または指定日時出社することでそのほかの日の在宅勤務を認めている場合など、リモートワークへの取り組みは企業によってさまざまです。
こちらの「リモートワークとは？そのメリットと注意点について解説」についてもっとご覧ください。
テレワークとは
テレワークとは「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語で、時間や場所を選ばずに働く勤務スタイルのことを指します。テレワークは働く場所によって3つのタイプに分けられており、「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」があります。在宅勤務とはその名の通り、自宅からパソコンや電話を用いて業務を行うことです。モバイルワークとは通勤中や会社から取引先への移動中に、パソコン・スマートフォンを使って業務を行うことです。サテライトオフィス勤務とは、勤務先以外に設けられたスペース、例えばサテライトオフィスやレンタルオフィスなどの施設を利用して業務を行うことを指します。このように明確な定義が設定されていますが、実際の勤務スタイルとしてはリモートワークと違いはないです。
在宅勤務とは
在宅勤務とは、リモートワーク・テレワークのなかでもとくに自宅で業務を行うことを指します。契約内容によって、すべての労働日を在宅で作業する場合もあれば、決められた日数のみの場合もあります。
リモートワーク、テレワーク、在宅勤務の違い
リモートワーク、テレワーク、在宅勤務のいずれも「オフィスから離れた場所で働く」という共通点があり、大きな相違点はありません。ただし在宅勤務については、他2つと似たような意味ではあるものの、定義としては「自宅で働く」という点で狭い意味を持ちます。つまり在宅勤務は、リモートワークやテレワークの一種として考えられます。
リモートワークとテレワークについては、言葉が違うだけで、基本的には同義です。ただし総務省のホームページで使われていることから、政府により普及対象として用いられている言葉はテレワークだと見ることができます。
リモートワークとテレワークをどうしても区別したいという場合、日本テレワーク協会では想定している3つのテレワーク（在宅勤務・モバイルワーク・サライトオフィス勤務）の形を設定しています。そのため、これら以外の働き方をリモートワークと定義してもいいでしょう。たとえばカフェなどで業務を行う場合は、厳密にはテレワークとは言わず、より広義であるリモートワークと言う方が適切です。
リモートワーク、テレワーク、在宅勤務のメリット・デメリット
リモートワーク、テレワーク、在宅勤務それぞれの特徴と違いをご紹介しました。ここでは3つの働き方それぞれのメリット・デメリットについて説明します。
リモートワークのメリット・デメリット
リモートワークを行う最大のメリットは、時間を有効的に使うことができる点です。在宅で働く場合は通勤時間が不要なので、その分の時間を業務や睡眠時間にあてることができます。これによって生産性が向上し、また通勤のストレスからの解放や睡眠時間の増加など、健康的な働き方を実現できるでしょう。
また、リモートワークによって、自由なライフスタイルを確立できる点も見逃してはいけません。育児や介護など家庭の事情がある場合に、リモートワークであれば仕事の合間に、家事や子どもの送迎といった用事を済ますことができます。
家庭の事情ではなく、仕事に打ち込みたい人にとっても十分なメリットを受け取れます。オフィスであれば必然的に複数人での業務となりますが、自宅であれば1人で仕事をすることができるためです。予定外の会議や来訪者の対応などで作業が中断されることなく、集中して業務を遂行できるでしょう。
一方、通勤の必要がないという点は企業側にとっても非常に有効で、通勤手当などのコストカットや、勤務地の都合で優秀な人材を確保できないという問題の解決も見込めます。
また、最近叫ばれている働き方改革の面においても効果は絶大です。リモートワークを導入しているというだけで、多様な働き方を求める人材からの問い合わせが増える、結婚・出産といった以前なら退職していくようなライフサイクルの変化にも対応できるなど、さまざまなメリットを享受できるでしょう。
ただし、リモートワークを行う上で企業側・労働者側双方に生じるデメリットも存在します。
まず、コミュニケーションが不足することです。リモートワークはそのスタイルの特徴から、上司や同僚と顔を合わせる機会がほとんどありません。基本的にはチャットアプリや電話などで連絡を取り合うこととなります。そのため、信頼関係の構築が難しくなり、社員のモチベーション変化や業務の進捗の確認が困難になる可能性があるのです。
また、上司や同僚とのつながりが希薄になり、業務の連携が取りづらいことで仕事量が増えてしまうこともあるでしょう。
これらに関連して企業側には、勤怠管理が複雑になるというデメリットもあります。通常のオフィス勤務と比べて従業員の勤務時間が多様化するので、それに合わせた勤怠管理システムの導入は欠かせません。そのための導入コストも必須です。
労働者側のデメリットには、正当な評価を受けづらいという点もあります。コミュニケーション不足とも関連しますが、業務の進捗を確認してもらえないため、結果だけで判断されることがあります。またプライベートと仕事の境界が曖昧になるので、タスク管理をしっかりと行わないと、むしろ長時間労働となることもあるでしょう。
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テレワークのメリット・デメリット
テレワークは上でも説明したように、リモートワークとほぼ同義といえるので、メリット・デメリットも同様です。
在宅勤務のメリット・デメリット
在宅勤務のメリット・デメリットも、基本的にリモートワークやテレワークと同様です。ただし労働者側のデメリットについて、自宅で勤務という性質上、よりプライベートと仕事の時間が曖昧になりやすいです。家事をすることで集中力が切れることも増えるので、働く環境を自分で作ることが重要な課題となります。
リモートワーク、テレワーク、在宅勤務ではどの働き方がよいのか
基本的に3つの働き方に大きな違いはなく、同じような意味を持っています。そのため、どの働き方が良いとは言い切ることができません。ただしリモートワークより明確に定義を狭めた在宅勤務では、場所に制約がある分、労働者にとってはデメリットが増えてしまうかもしれません。
またリモートワークやテレワークといっても、場所や具体的な働き方に特別な制約をつけると、同様のデメリットが生まれる可能性があります。企業側としては、いくつかの制約を付けたほうが管理しやすくなるというメリットもあるので、すり合わせが重要です。3つのうちどの働き方を採用するにしろ、考えられるメリットやデメリットを踏まえて、うまく体制やシステムを整えるようにしましょう。
まとめ
リモートワーク・テレワーク・在宅勤務は、オフィスから離れた場所で働くといった意味ではあまり違いがありません。企業によっては異なる勤務形態を指すこともあるようです。これらの働き方は、これからも採用する企業が増えていくことが予想されるので、メリット・デメリットの双方の面から理解しておきましょう。
