環境問題の種類とは? SDGs 達成のため企業が取り組むべき対策も解説

 2022.09.02  2022.09.05

環境問題は以前から多くの被害をもたらしてきましたが、近年では深刻度が増しており、企業を含めた社会全体で取り組むことが求められています。本記事では、環境問題の中から特に社会的影響の大きい5種類をピックアップし、その要因やリスクを解説します。その上で、企業としてどのような点に注意するべきかを考えていきます。

環境問題の種類とは? SDGs達成のため企業が取り組むべき対策も解説

主な環境問題の種類

環境問題の多くは人類の活動が要因となっています。今後も継続的に企業経営を続けていくには、環境問題を踏まえた経営判断が必須です。ここでは、主な環境問題のうち「地球温暖化」「大気汚染」「海洋汚染」「土壌汚染」「森林破壊」の5種類を取り上げ、それぞれの要因や考えられるリスクなどを解説していきます。

地球温暖化

「地球温暖化」は、温室効果ガスの影響で地球全体の温度が上昇していく現象です。温室効果ガス自体は自然界にも存在しており、地球は人類が存在する以前から温暖化や寒冷化を繰り返しています。しかし、人類の活動が産業革命以降に大きく変化して温室効果ガスの量が急激に増えたことで、後戻りできない変化が起こっているのです。

温室効果ガスの代表的なものには、二酸化炭素やメタン、一酸化炭素などがあります。これらは地表から逃げる熱を吸収する作用を持っているため、大気中に増えすぎると地球の温度上昇が起こります。

温暖化が続けば北極や南極に存在する雪や氷が解ける量が増え、海面が上昇することで標高の低い土地が水没してしまいます。島国であり埋立地の多い日本も大きな影響を受けると指摘されているため、海面上昇は他人事ではありません。

また、温暖化の影響で豪雨災害の増加も予測されています。そのため、地球温暖化は海面上昇による沿岸部の被害だけでなく、都市部にも深刻なダメージを及ぼすリスクがあるのです。

大気汚染

「大気汚染」とは、工場から排出される煙や乗り物から出る排気ガスなど、有害な物質によって大気が汚されていくことを指しています。

大気汚染の主な要因は、硫黄酸化物や窒素酸化物などの酸性物質です。これらは雨や霧などに混じって酸性雨として地表に降り注ぎます。酸性雨は生物や植物に深刻な影響を及ぼすだけでなく、コンクリートを溶かしたり金属をさびさせたりするため、インフラにも悪影響を与えます。

また、窒素酸化物や炭化水素は太陽光に反応して光化学オキシダントという有害な物質になり、光化学スモッグを引き起こします。目やのどの痛みといった症状のほか、ひどいケースでは呼吸困難や意識障害などの原因にもなるのです。

工場や焼却炉から排出される煙などを要因として発生する微小粒子状物質(PM2.5)は、その名の通り非常に小さい物質のため、肺の奥にまで入り込んで呼吸器系の疾患のリスクを高めるとされています。

大気汚染は、火山の噴火や自然発生する山林火災など、人類がコントロールできない要因によっても起こることがあります。しかし、人類の活動による部分が大きいため、企業として改善の取り組みが要求されています。

海洋汚染

「海洋汚染」は名称の通り海が汚れる現象です。ゴミの投棄やタンカーからの重油流出、工場や家庭からの有害物質排出、マイクロプラスチックなど、多数の要因が存在します。

海水の状態が悪くなると絶滅する海洋生物が増え、生態系に大きな影響が出ます。これは漁業などの経済活動に支障が出るだけでなく、市民生活にも悪影響を及ぼします。また、海の生き物を通して人体に有害な物質が入り込むことにもなります。特にマイクロプラスチックは、それ自体が有害なだけでなく、他の有害な物質を吸着しやすい性質を持っているため、健康被害が予測されているのです。

企業としては有害物質の直接的な排出を無くすほか、廃棄される前提のプラスチック製品の使用量を減らすことや、害の少ないものに代替していく取り組みが要求されています。これらの活動は「3R」(リデュース:排出量削減、リユース:再利用、リサイクル:再生産)のキーワードで啓蒙活動がなされています。

また、バイオプラスチックの開発など、地球環境に負荷をかけない取り組みも奨励されています。

土壌汚染

「土壌汚染」とは、有害な物質が排出されて土壌に蓄積していくことを指します。工場などの排出物が直接的な要因となることもありますが、廃棄物から有害な物質が流れ出て、雨などとともに染みこんだり、煙や排気ガスなどの有害な物質が降り積もったりすることからも起こります。

有害物質は、重金属や農薬、油、有機溶剤などに含まれます。具体的には、ベンゼン、鉛、ヒ素、カドミウム、トリクロロエチレン、水銀など、多くの種類が該当します。

これらの物質によって汚染された土壌に触れたり、溶け込んだ井戸水を飲んだりすることで、重大な健康被害が生じることがあります。20世紀に発生した事例としては、富山県で起こったイタイイタイ病が有名です。これは、カドミウムに汚染された水や、それが流れ込んだ農地で収穫されたコメなどを摂取することで起こりました。

このような教訓を受けて、現在ではさまざまな法規制が作られています。企業としては適切な知識を持つことが求められているのです。

森林破壊

「森林破壊」は、土地開発による過剰な伐採や違法伐採のほか、火災などによって促進されます。森林は生物の多様性を保つ重要な役割を果たしています。また、樹木は大気中から二酸化炭素を吸収するため、地球温暖化を防止する効果を持っています。他にも、樹木の根が土砂の崩壊を防止したり、雨水を貯留したりする働きをするため、山地災害や河川災害を防止する機能もあるのです。つまり、森林が減少するほど温暖化は進行し、災害件数も増加します。

このような点を踏まえて、社会全体で森林を保全する動きが求められています。例えば企業が木材を購入する際には、森林破壊に関与しないサプライヤーを選ぶことや、生産手順を明確化してトレーサビリティを確保した木材を選ぶことが重要です。

また、紙の消費量を抑えることも森林破壊防止に役立ちます。これらの取り組みは生産性の向上にもつながるため、経営者としての判断が求められています。

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企業が行うべき環境問題の対策とSDGsへの取り組み

企業が環境問題への対策を「新たな負荷」と捉えた場合、取り組みにくい側面があるでしょう。しかし、近年では顧客や消費者が企業の環境への取り組みを重視する傾向にあり、環境問題を無視する企業が選択されにくくなっています。環境への取り組みを積極的に行うことで企業としてのイメージアップが図れるでしょう。

2015年に国連サミットで採択された「SDGs(持続可能な開発目標)」では、環境問題や貧困、差別、ジェンダー問題などに関する17の項目が具体的に設定されています。企業によって取り組むべき課題は異なるでしょうが、例えば環境に配慮する商品やサービスを開発・展開することで、SDGsのゴールに貢献できるだけでなく、利益向上にも直結します。

また、自社で行う原料調達や製造、流通や使用方法、廃棄やリサイクル方法までを定量的に評価する「ライフサイクルアセスメント(LCA)」も、すでに多くの会社が取り組んでいます。さらに、再生エネルギーの導入をはじめとする脱炭素の取り組みには、毎年公的な補助金や交付金が出る政策が展開されており、少ない負担でSDGsを推進している企業も少なくありません。

「大きな取り組みは難しい」という企業でも、使用プラスチックの削減やペーパーレス化の促進など、できることを探して取り組んでいく姿勢が求められているのです。

まとめ

環境問題には多くの種類がありますが、その中でも「地球温暖化」「大気汚染」「海洋汚染」「土壌汚染」「森林破壊」の5つは特に社会への深刻な影響が考えられているため、企業活動においても無視することはできません。

一方で、企業が新たな取り組みを始める際には社内の混乱が予想されます。日常業務の生産性向上に貢献する「Asana」を導入することで、ペーパーレス化や業務プロセスの効率化が期待できます。この機会に「Asana」の活用を検討してみてはいかがでしょうか。

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